週刊朝日の概要

1922年2月25日に大衆向け情報誌として創刊。創刊当初は旬刊(上・中・下旬刊行)で5・15・25日発売、誌名も『旬刊朝日』だったが、1月遅れで『サンデー毎日』も発刊され、4月2日発売分から週刊化、誌名は『週刊朝日』に変更された。当時は四六4倍判、36ページ、定価10銭。昭和15年から新体制規格としてB5判サイズになる。戦争で用紙が逼迫する頃までは、発行部数は35万部程度。終戦直後の時代には、ページ数は24ページ、発行部数は用紙割当て3万5千にヤミ紙を加えて9万5千部となる。

1946年からアメリカン・コミックス「ブロンディ」を日米対訳式で連載。1947年10月26日号から、文学者辰野隆による連載対談「忘れ得ぬことども」が好評となり、部数が伸び始める。1948年の太宰治と山崎富栄の情死の際は、7月4日号の誌面ほとんどを山崎富栄の日記全文で埋め、この号は当時の発行部数13万部が3時間で売り切れた。1950年4月2日号からは吉川英治『新・平家物語』連載が開始され、戦後の週刊誌小説最初のヒットとなる。連載対談のホストは高田保、浦松佐美太郎、獅子文六と続き、1951年から徳川夢声による「問答有用」が人気となった。

1953年には編集長の扇谷正造と編集部が、戦後第1回菊池寛賞を受賞。この頃は部数が30万部程度だった。この前後に『週刊サンケイ』『週刊読売』『週刊東京』の新聞社系週刊誌が創刊されるが、朝日と毎日がトップで競合し、『週刊朝日』は1954年9月に100万部を突破。1956年からは獅子文六『大番』連載開始。この頃は発行部数の約4割が宅配であり、家庭の主婦も大きな読者層と捉えた編集方針とし、社会的な難しい問題を分かりやすく提供する「シュガーコート作戦」と呼んだ編集方法で、1958年新年号は150万部に達した。

その後は『週刊新潮』など出版社系週刊誌が台頭し、1977年には48万部(日本ABC協会)、現在は319,562部(マガジンデータ2006による)。新聞社発行週刊誌の中ではトップだが、総合週刊誌としては中ほどの売れ行きである。1996年、素人の女子大生をモデルにするなどタレントへの登竜門として注目されていた篠山紀信撮影の表紙が終了し、リニューアルが行われた。

○1992年、参議院選挙に立候補した政党・風の会を、巻末イラストのブラックアングルで山藤章二が「虱の会」と揶揄した。これに対し、風の会代表の野村秋介が抗議し、公職選挙法違反で告訴する。山藤、週刊朝日、朝日新聞社は風の会に謝罪したが、1993年10月20日、野村は、朝日新聞東京本社で朝日新聞社長らの謝罪を受けた席上、拳銃自殺した。その週のブラックアングルは白紙のまま刊行された。

○2002年12月1日付で当時の加藤明編集長が解任され、同時に2002年1月から1年続いた「虫」名義の匿名書評が打ち切りとなった。「虫」による大江健三郎作の「憂い顔の童子」批判が、来年からの連載が決まっていた大江を怒らせたことが原因とされる(週刊文春2002年12月15日号)。

○2003年1月24日号に、「独占インタビュー」として北朝鮮による拉致被害者の地村保志、富貴恵夫妻の取材記事を掲載したが、契約記者の上田耕司が地村夫妻の承諾をとらずに会話を隠しマイクで録音し、記事にしないようにとの要請があったにも関わらず無断で掲載したものだったと発覚。当初、「取材の承諾を得たものだと理解」と強弁していたが、地村家が朝日新聞社の全ての取材を拒否した後に謝罪。鈴木健編集長、山口一臣副編集長が停職10日、出版本部長が減給処分となった。

○2005年3月、武富士から「連載企画の編集協力費」(広告費)として5000万円を受け取り、記者とカメラマンの海外出張費に充てグラビア記事(2000年6月から2001年春)を掲載しながら、記事中に武富士の会社名を一切入れなかったことが発覚。朝日新聞は、武富士側に謝罪し、法定利息を加算して約6300万円を返金し、箱島信一社長を報酬減額30%3カ月間、当時の大森千明編集長を停職2カ月の上降格とするなど、計6人を社内処分した。

○2006年11 月17日号の「雅子さまと皇太子殿下が考えていた皇籍離脱の『真相』」で、オーストラリア紙の元東京特派員ベン・ヒルズが執筆した『Princess Masako―Prison of chrysanthemum throne』を著者インタビューを含めて掲載。これに対して宮内庁東宮職は「両殿下が『皇籍離脱まで考えていた』とする報道は、全くの事実無根」と抗議した。そもそも原著に「皇籍離脱を考えた」との記述はなく、12月22日号で「おわび」を掲載した。

○2007年2月2日号で、発掘!あるある大事典の納豆ダイエットのデータ捏造をスクープ。

○2007年5月4日・11日合併号で「長崎市長射殺事件と安倍首相秘書の『接点』」という大見出しを広告に掲載した。しかし、記事の内容は「安倍晋三首相の元秘書(飯塚洋ら)が射殺犯の暴力団から被害を受けたという証言がある」に過ぎず、安倍が記者会見で「報道ではなくテロ」と厳しく抗議した。朝日新聞は夕刊社会面に山口一臣編集長の談として「一部広告記事の見出しに安倍首相が射殺犯と関係があるかのような不適切な表現がありました。おわびします」と小さな訂正記事を掲載した。安倍は「誠意のある対応ではない」として謝罪広告を要求。「週刊朝日」は、さらに全国新聞4紙にも謝罪広告を掲載したが、5月9日、安倍の公設秘書2人と元公設秘書の計3人は、朝日新聞社と「週刊朝日」編集長、取材記者らに対して、約5000万円の損害賠償と記事の取消および謝罪広告を求め、東京地裁に提訴した。

○2007年7月20日号で「毎日新聞 幻のレンブラントのでたらめ報道」の記事を掲載。毎日新聞社が、「本紙の名誉を著しく傷つけた」とする抗議文を送るものの、結局、毎日新聞はレンブラント報道に関し、7月31日付け朝刊28面で訂正記事、8月8日付け朝刊13面で誤報の検証記事を掲載した。

○2009年4月3日号で新聞広告に「岡田克也と西松建設が怪しい」と記載したが、記事本文には記述がなかった。これについて民主党の岡田克也が抗議文を送ると、編集長名で「広告の見出しに誤解を与える表現がありました。岡田氏本人と関係者におわびします」と即座に謝罪した[1]。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

サロンとは

サロン(仏:Salon)とは、もともと応接室などの部屋を意味する言葉である。男性の間でダンディーハウスがひそかにブームになりつつある。

外貨預金

現在日本国内で南アフリカランド建ての外貨預金を商品化しているのは香港上海銀行、東京スター銀行、広島銀行、スタンダードチャータード銀行とイーバンク銀行の5行。

復縁・復縁屋

失恋から立ち直ることを放棄し、相手とのよりを戻す、復縁を望む者も多い。復縁のための方法は業者によって異っていることが多いようです。